これらのキーワードを見ると、人々がスクールに求めているものは「自分を変える環境や講座の提供」と言ってもいいのかもしれません。

これに対し、独立開業・副業のブームやフランチャイズの積極的な展開などにより、以前に比べスクールの数は大幅に増えてきたと言えます。
この競争を勝ち抜き、生徒にしっかりとしたサービスを提供するためには、「確実な生徒募集」の確立が不可欠です。

これまでスクールの広報手段は「新聞」「チラシ」など比較的高額で、成果の見通しが難しい「コストパフォーマンスが不安定な媒体」が主流でした。

また、最近ではインターネットの普及に伴い各種サイトやアフィリエイトなど新たな広報媒体が台頭してきましたが、その歴史が新しいことからサービスによってパフォーマンスにバラツキがあるのが現状です。

□■生徒（候補）とのキッカケは広告しかない！■□

世の中には様々な種類のスクールが数多くありますが、どのスクールでも生徒（まだ入校していないので、この時点では生徒候補）との最初の接点は、「生徒（候補）からの問い合わせ」だと思います。

スクールのサービスの性質を考えると、日用品のような最寄り品ではなく、どちらかというと買回り品に近いことから、「スクールからアプローチをしないと生徒候補は興味を持たない＝問い合わせしない」という図式が成り立ちます。

そう考えると、スクールは生徒との最初の接点（出会い）のキッカケを作るために生徒候補へのアプローチ、つまり広告を出さなければならないということになります。

代表的な広告媒体としてテレビ、新聞、ラジオ、雑誌、チラシ、ネット、看板、ポスターなどがありますが、多くのスクールの商圏は半径5km前後だと思いますので、それに相応しい媒体を選択し、適量の広告を出していく必要があります。

□■ここで適正な広告費について考えてみましょう■□

テレビ、新聞、雑誌、ネットなど様々な広告媒体がありますが、いずれの媒体を利用するにしろ、生徒の授業料から広告費のほか家賃や人件費をまかない、そのうえでしっかりと利益を出せる範囲でしか広告費を使うことはできません。

【英会話スクールの例】
下記条件の英会話スクールがあったとします。
生徒数：100名
授業料：5,000円（1時間/回）
授業数：8回（1日あたり）
営業日：25日
通学数：6日（1人の生徒が平均6回/月に通学）
開催数：平均して1.5教室でレッスンが行われている

この条件のもと、収支バランスを見てみると

a.売上高
　6日×5,000円×100名＝3,000,000円

b.人件費
　2,000円×8回×25日×1.5教室＝600,000円

c.オーナーの手取り（仮定）
　300,000円

d.教室の利益（売上の5%と仮定）
　3,000,000円×5%＝150,000円
　上記売上に入っていない入学金などは別途、オーナーの利益とします。

e.使える広告費
　売上−（人件費＋オーナー分＋利益）＝750,000円

以上の計算から、このスクールでは750,000円の広告費が使えるということになります。この額は、パッと見た感じでは「使いすぎ」と思うかもしれませんが、仮に生徒の平均通学期間が8ヶ月とするならば100名÷8ヶ月＝12.5名（約13名）となり、これは毎月の卒業者数を意味することから、これと同じ数の入学者を確保しなければなりません。

つまり、750,000円で13名の確保が必要となります。

では、どの広告媒体（テレビ、新聞、雑誌など）を使うと、750,000円で最も生徒を集めることが出来るのでしょうか？